Acrobatで必要なページだけ別のPDFへ抜き出し原本を残す方法

1．抜き出す前に、原本と対象ページを確かめる

この記事の機能の名前と手順は、Acrobat デスクトップ版を対象にした Adobe のヘルプ「PDF からページを抽出」（2025年12月12日更新）によります。版や画面の更新で表示が変わることがあるため、作業の前に同じページで確かめます。

取り出す範囲を決める前に、原本の保存場所と、配布する文書の保存先を分けておくとよいです。依頼された資料の題名だけで探すと、更新前の内容を選ぶおそれがあります。対象の版を確かめ、配布先に渡す内容を決めてから作業に入ります。

編集の制限は、「ファイル／文書のプロパティ／セキュリティ」タブで確認します。操作を進められない場合は、作成者や管理者に配布の目的を伝え、編集可能な資料を用意できるか相談するとよいです。

サムネールやナビゲーションツールバーのページ番号は、紙面に印刷された番号と一致しない場合があります。番号だけで判断せず、見出しや冒頭の文章も照らし合わせます。依頼者から「この範囲を送ってほしい」と言われたときも、先頭と末尾の内容を共有しておくと取り違えを防ぎやすくなります。

2．対象を選び、原本を残す設定で保存する

ページ一覧から対象を選ぶ

文書を開いたら、「すべてのツール／ページを整理」を選びます。複数のサムネールを選ぶ操作は、WindowsではCtrlキー、macOSではCommandキーを押しながら行います。

選択した範囲を、送付依頼の内容と照合します。抜き出す本文に続きの説明があるなら、その続きも渡す必要があるかを先に決めます。前後の資料を省いた結果、意味が通じなくならないかも確認したいところです。

対象を選んだら、左側パネルの「ページを抽出」を選択します。

削除と個別ファイル化のチェックを外す

「抽出後にページを削除」は、抜き出したページを元のPDFから削除する設定です。「ページを別々のファイルとして抽出」は、抜き出した各ページを個別のPDFにする設定です。

今回の目的に合わせ、どちらにもチェックが入っていないことを確かめます。設定名に「抽出」とあっても、原本を残すか、ページごとに分けるかでは選ぶ内容が違います。引継ぎ用の手順にも、設定名とチェックの状態を併記しておくとよいです。

抽出して、配布する文書を保存する

設定を確認したら「抽出」を選択します。保存を促す画面が出たら、新しいPDFを保存します。

保存先と名前は、配布する範囲が分かる形にそろえます。「原本」と「送付用」の区別を名前に含めるなど、後から見ても役割が分かる付け方がよいです。保存後は、作業中に開いていた画面だけで済ませず、送る予定のファイルを開き直して確認します。

3．配布範囲は、内容のまとまりで決める

ここからは当社の整理です。

説明資料から案内に必要な部分だけを送る場面なら、次のように対象を整理できます。表は操作の結果を示すものではなく、作業前に決めておく範囲の例です。

対象の本文だけで意味が通じるなら、周辺の資料まで広げずに済みます。反対に、別の部分を読む前提の説明なら、必要な補足を含めるか、送付時の案内文で説明を添えるかを決めます。内容の採否は配布を担当する人が判断します。

引継ぎには、原本の場所、抜き出す部分の見出し、送付用の名前、確認する担当を残すとよいです。「前と同じ範囲」とだけ記すより、対象を内容で表したほうが、差替え後の資料でも照合しやすくなります。

4．保存後は、ページの中に残る情報も見る

Adobe のヘルプでは、抽出したページには、元の文書のすべてのコンテンツ、フォームフィールド、コメント、リンクが含まれると案内されています。一方、ページに関連付けられたブックマークや記事スレッドは、抽出には含まれないとされています。

送付前の確認では、まず原本と配布用の文書を照らし合わせ、必要な部分の抜けや不要な部分の混入がないかを見ます。本文の見出し、掲載順、表の続きなど、内容のつながりも確認するとよいです。

続いて、社内検討用の書込みを渡してよいか、参照先を受け手が開けるかを確かめます。見た目が整っていることと、配布してよい状態であることは、分けて確認します。確認者は、受け手がその資料だけを開いた場合に、説明を理解できるかという観点でも読み直します。

最後に原本側も開き、残す予定の内容が欠けていないかを確かめます。配布用に付け直した名前と保存先が合っているところまでを、作業の区切りにするとよいです。

5．確認表

公開・共有の前に、この表で確かめます。

6．自社の事務の手順まで形にしたいとき

ここまでの確認を、自社の事務の手順書や、AIの結果を確かめる検査まで形にしたい場合は、当社のように、手順と検査の設計まで行う相談先が選択肢になります。オンラインは全国から対応しています。

自社の事務のどこから確認を入れるかを相談したい場合は、初回無料相談をご利用ください。法律・税務・労務の判断や、効果の約束は行いません。