Wordで表紙を除いて本文からページ番号を振る手順と確認点

1．番号を入れる前に、本文の始まりを決める

確認日：2026年11月4日。対象：Windowsデスクトップ版の Word。

最初に、配布する資料のどこから本文として数えるかを決めます。表紙の次に本文が来る構成と、本文の前に目次などが入る構成では、確認する境目が違います。操作前の文書を残し、コピーで試す進め方も考えられます。

番号を置くヘッダーまたはフッターをダブルクリックし、編集する場所を開きます。［挿入］→［ページ番号付け］へ進み、［現在の位置］を選んでスタイルを指定します。

ここでは資料の内容や表紙のデザインは変えず、番号の開始位置と表示に絞って進めます。番号が既に入っている文書では、入れ直す前に、現在どこから表示されているかを見ておくとよいです。

2．表紙を非表示にし、本文の開始番号を合わせる

表紙の直後に本文がある文書では、表紙に番号を見せるかどうかと、本文にどの番号を付けるかを順に設定します。

表紙に番号を表示しない設定

表紙のヘッダーまたはフッターを編集している状態で、［先頭ページのみ別指定］を選びます。先頭ページに番号が残っているときは、そのページ番号を選択して Delete キーで削除します。

削除した後は、そのまま本文の冒頭へ移って表示を確かめます。表紙だけを見て作業を終えず、本文にも意図した番号が出ているかを続けて見る進め方です。

本文を先頭の番号から始める設定

文書の物理的な2ページ目を「1」で始めるには、［挿入］→［ページ番号］→［ページ番号の書式設定］で、［開始位置］を「0」に設定します。

この設定は、表紙の番号を隠す操作と分けて見直すと、どちらを変更したか整理しやすくなります。表紙の見た目だけで判断せず、本文の冒頭と続きの両方を見比べるとよいです。

3．目次なども除く場合は、本文の境目で区切る

表紙と目次を置く両面印刷の文書では、本文側にセクション区切りを追加し、前の区間とのリンクを解除して番号を入れる方法があります。番号を始めたい本文の位置を先に決め、前の部分と分けて進めます。

本文の境目では、［レイアウト］から区切りのメニューを開きます。次のページで新しいセクションを始める種類を選びます。通常の改ページとセクション区切りは別のものなので、既存の改ページを区切りとして扱わないようにします。

新しい本文のヘッダーまたはフッターをダブルクリックし、前のセクションとのリンクをオフにします。ヘッダーとフッターは個別にリンクされるため、番号を置く側のリンクを確認します。

リンクを解除した後、表紙や目次がある前のセクションの番号を選び、Delete キーで削除します。

続いて［ページ番号］→［ページ番号の書式設定］を開きます。［開始番号］で本文セクションの開始値を指定し、本文の先頭から番号を振り直します。

先に説明した表紙だけを除く構成と、本文を区切って番号を振り直す構成を混ぜず、今の文書がどちらかを見ながら進めるとよいです。

4．配布用の説明資料では、表示の結果を見比べる

ここからは当社の整理です。

社内で配る説明資料を想定し、完成時に見たい状態を短い表にまとめます。操作した項目の記録とは分けて、読み手にどう見えるかを確認するための表です。

最初に本文の冒頭を見た後、表紙へ戻って表示を比べます。さらに本文を先へ送り、途中の表示も確認する流れです。印刷して渡す資料なら、配布する形でも同じ箇所を見ておくとよいです。

引き継ぎでは表紙の番号を消したという操作だけを残すより、どこを本文の始まりとしたか、どの状態を見て確認したかを添えると、次の担当者が判断の前提をたどりやすくなります。

5．番号が合わないときは、境目と表示を見直す

公式ヘルプによると、［先頭ページのみ別指定］は、文書の先頭だけでなく各セクションの先頭にも適用できるため、本文を区切った文書では本文側の設定も確認します。

公式ヘルプでは、前の区間とのリンクを解除する項目を選べないときは、セクション区切りが作成されているかを確認するよう案内されています。項目が見つからないまま操作を重ねず、本文の境目を見直す順番です。

ヘルプには、番号が見えにくい場合に、ヘッダーやフッター内の図形などを動かす必要があるという説明もあります。番号を入れる設定と、入れた番号が見えるかどうかは、分けて確かめるとよいです。

編集を終えるときは、公式ヘルプのとおり［ヘッダーとフッターを閉じる］を選ぶか、Esc キーで終了します。最後に読み手の順番で文書をたどり、表紙、本文の冒頭、本文の続きの表示を見直します。

6．確認表

公開・共有の前に、この表で確かめます。

7．自社の事務の手順まで形にしたいとき

ここまでの確認を、自社の事務の手順書や、AIの結果を確かめる検査まで形にしたい場合は、当社のように、手順と検査の設計まで行う相談先が選択肢になります。オンラインは全国から対応しています。

自社の事務のどこから確認を入れるかを相談したい場合は、初回無料相談をご利用ください。法律・税務・労務の判断や、効果の約束は行いません。